人財育成
Human Resource Development
事業を支える「人財」
人財を大切に育てることが会社の成長につながる
「人財」は、会社の大切な「財産」です。
「人財」を大切に育てることが会社の成長につながる――
それが日本建設工業の人財育成に対する基本的な考え方です。
そのため、入社時はもちろん、その後もキャリアに応じて必要となる知識や技術、実務能力など修得の場を用意、資格・免許取得についても積極的に支援し、各人の成長をサポートしていく社員教育体制を整えています。
また、「技術の伝承」の観点から、定年退職者をシニアアドバイザーとして迎え、指導にあたってもらうなど若手技術者の育成に注力しています。
新入社員教育
新入社員集合教育 (4～6月)
入社から約２か月半、各部の概要、実習、発電所見学などを行い、当社の事業全体の概要を把握します。
集合教育終了時に配属先が決まります。
ブラザー制度 (6～翌年3月)
配属先で先輩社員が教育係となって、仕事を通じてマンツーマンで指導し、業務の基礎知識を習得していきます。
担当補佐制度 (2年目・1年間)
配属先で先輩社員とともに業務を行い、専門知識を学んでいきます。
一般社員教育
所属部署で行う「職能教育制度」と、進級・昇格時に行われる「階層別教育制度」により、現場担当者から中間管理職にいたる全社員を対象として実施しています。
職能教育制度
- 社内教育 (実務教育、安全・品質教育、コンプライアンス教育など)
- 社外教育 (資格取得、技能講習、社外セミナーなど)
階層別教育制度
- 社内教育 (進級・昇格時、職階別に教育を実施)
教育プログラム
